貯金が少なくても一人暮らしはできる？初期費用を抑えるコツを解説

一人暮らしは、誰にも干渉されず自由な生活ができるため憧れる人は多いでしょう。しかし、賃貸契約をして引っ越すとなると、どうしても多額の初期費用が発生します。そのため、貯金が少なくても、一人暮らしができるか気になる人もいるのではないでしょうか。そこで今回は、初期費用の相場や初期費用を抑えるコツを解説します。

貯金がなくても一人暮らしは可能

一人暮らしをするためには、多額の初期費用が必要となるため、貯金をしてまとまった額を準備することが一般的です。しかし、貯金がなくても初期費用を抑える工夫をすることで、一人暮らしを始めることは可能です。

たとえば、支払いのタイミングを調整したり、家賃が安い物件を探したりすることで初期費用が抑えられます。このように、貯金なしでもすぐに一人暮らしを始めたい場合は、初期費用を抑えることが重要です。

一人暮らしの初期費用の相場は？

一人暮らしをする際にかかる初期費用の相場はどのくらいなのでしょうか。ここでは、一人暮らしの初期費用の相場について解説します。

一人暮らしの初期費用とは

一人暮らしを始める際にかかる初期費用とは、新しく賃貸契約を結ぶ際に発生する費用全般のことを指します。

初期費用に含まれるものは一般的に、敷金、礼金、仲介手数料、前家賃、カギ交換代、火災保険料、クリーニング代などです。敷金、礼金、仲介手数料は、家賃を基準にして金額が決まりますし、クリーニング代は部屋の大きさによって変わります。

敷金、礼金、仲介手数料は、貸主や不動産会社と交渉すると安くなることもあります。

初期費用の相場

初期費用の相場は、家賃のおよそ半年分を目安とするのが一般的です。

内訳として、敷金、礼金は家賃の1～2か月分、仲介手数料は家賃の0.5～1か月分、前家賃は翌月の家賃の1か月分となります。

たとえば、家賃5万円の物件へ入居する場合は、敷金2か月分で10万円、礼金2か月分で10万円、仲介手数料1か月分で5万円、前家賃満1か月分で5万円となり、合計30万円かかります。

そのほかに、カギ交換代や火災保険料、クリーニング代などが必要です。

初期費用を抑えるためのコツ

初期費用を抑えて一人暮らしを始めるためにはどうすればよいのでしょうか。ここでは、初期費用を抑えるコツを解説します。

不動産業界の閑散期を狙う

不動産業界の閑散期は6～8月といわれていて、この時期を狙うと初期費用を抑えられる可能性が高いです。

貸主や不動産会社は、閑散期の入居希望者に入居を促すために、敷金礼金などの初期費用を下げたり、入居後数か月分の家賃を無料にするフリーレントで募集したりします。

また、閑散期は繁忙期に比べ、貸主や不動産会社は入居希望者に多くの時間をかけられるため、条件の交渉に応じてくれる可能性が高いです。

敷金礼金がゼロの物件を選ぶ

敷金とは家賃の滞納や退去時の原状回復に備えて預ける費用のことで、礼金とは貸主に支払う謝礼金のことです。この敷金礼金がゼロの物件を選ぶことで、初期費用にかかる家賃の2～4か月分を削減できます。

ただし、敷金は退去時の原状回復にかかる費用であるため、退去時の費用負担がどうなるのか確認する必要があります。

また、敷金礼金がかかる物件でも、仲介している不動産会社を通して交渉することで、家賃の0.5～1か月分安くすることも可能です。

そのほかに、仲介手数料が安い不動産会社を探すことも初期費用を抑えるためのコツといえるでしょう。

まとめ

一人暮らしをするためには多額の初期費用が必要です。しかし、支払いの調整をしたり家賃の安い物件を選んだりすることで、貯金が少なくても一人暮らしは始められます。初期費用の相場は、敷金礼金は家賃の1～2か月分で、仲介手数料は家賃の0.5～1か月分、前家賃は翌月の家賃の1か月分です。また、初期費用を抑えるコツは、6～8月の不動産業界の閑散期を狙うことや、敷金礼金がゼロの物件を選ぶことなどです。ただし、敷金ゼロの物件は、退去時の原状回復費用の負担について確認する必要があります。