築年数は何年まで？快適に住むための築年数の判断基準を解説

住宅購入の際、新築か中古かという選択は誰しもすることになります。中古の場合、築年数が物件選びの大きなポイントになりますが、具体的にはどのようなことに気をつければ良いのでしょうか。ここでは築年数は何年までが良いか、築年数が古い物件でもメリットはあるか、新築物件のメリット・デメリットについて解説していきます。

築年数は何年までが良い？

築年数は何年までが良いのかということに答えはありません。築100年の古民家でも改修を続けながら問題なく居住できますし、築数年の住宅でも住宅性能に致命的な欠陥があることも考えられます。

ただし、一般的には、耐震上の観点から築20年以上の住宅は避けるのが無難と言われています。これは2000年に改正された建築基準法が根拠で、この改正以降の住宅は、耐震等級１以上の耐久性が理論上保証されているからです。

ただし、耐震等級1は簡単にいえば、大地震に1回耐えられる耐久性を持つものという規定となっており、複数回の地震への耐久性、地震後の居住は想定されていません。

現在の新築住宅のほぼ全てが、最高の耐震等級3相当の性能を持つものとして、販売されていることを考えると、資産、安全の面から考えてもそれなりの中古の住宅は、リスクがあるというのが現実といえるでしょう。

築年数が古い物件でもメリットはある？

古い物件はさまざまな問題があることが想定されますが、価格が安いのがメリットといえます。自分で改修、リノベーションすることで相対的に居住までの費用を抑えられるので、ほかの部分にお金を回せます。

賃貸などと違い、自分で好きな空間を作れることは大きなメリットといえるでしょう。ただし、耐震性、耐久性などの問題から正しい補強工事などが必要になることもあるので、住宅の耐久性に関わる部分を変更する場合は必ずプロの指導を仰ぐようにしましょう。

近年は、古民家を改修したカフェ、民宿などが人気を博しています。投資物件、ビジネスの拠点としても活用の余地があるので使い方次第といえるでしょう。ただし、上記のように中古物件には多かれ少なかれ何かしらの問題があることがほとんどです。

その問題を素人が発見し、正しく対応するのは至難の技といわざるを得ません。

これに対応するためには、設計事務所などが提供しているインスペクションというサービスを利用することで解決できます。これは、住宅の耐久性、性能、機能、機器の状態などを診断するもので、海外ではごく一般的に利用されています。

事前に問題箇所がわかれば、購入や購入後の対応の判断基準になるので実施しておくことをお勧めします。リスクを正しく把握し、どこまで許容するのか、どこまで自分でできるのかなどを相対的に判断し、購入することが築年数の古い物件を活用する鍵と言えます。

新築物件のメリット・デメリットを把握しよう

新築物件は、何と言っても新しいこと、注文住宅なら自分の理想の間取り、機能、建材などをとことん追求できることがメリットでしょう。自分の土地に自分の理想の住まいを建築するのは、人生の質を向上させることに直結するので、ここに時間とお金をかけるのは理にかなったことでもあります。

デメリットは、中古物件と比較してお金がかかることです。居住までの費用を安く済ませれば、ほかのことにお金を回せるので、住宅そのものに魅力を感じない方は中古物件を選択することをお勧めします。

まとめ

築年数は何年までが良いか、築年数が古い物件でもメリットはあるか、新築物件のメリット・デメリットについて解説してきました。築年数の古い物件には多かれ少なかれ何かしらの問題が存在します。この問題やリスクを正確に把握し、うまく付き合うことが築年数の古い物件購入を成功させるポイントになるでしょう。上記を参考に自分にぴったりの中古物件を見つけてみてください。