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保証人がいなくても不動産で部屋は借りられる?

公開日:2019/01/15  最終更新日:2018/12/20

多くの賃貸物件に保証人は必要ですが、中にはそれが不要な物件もあります。

例えば保証会社を利用する物件や、クレジットカードでの支払いが可能な賃貸住宅です。

貯蓄額が比較的多い方を対象にした物件でも、不要な事が多いです。

クレジットカード払いが可能な物件なら不要

賃貸物件に入居する際には、たいてい審査があります。

その審査を受ける前に、親類に相談している方々も多いです。

保証人が必要だからです。

不動産物件を借りるなら、毎月家賃を支払っていく必要があります。

しかし家賃は、必ずしも支払い続けられるとは限りません。

入居者によっては滞納する可能性もあり、住宅会社はそれを心配している事も多いです。

その万が一の滞納に備えて、親類に相談する訳です。

もしも家賃が滞納になった時は、親類に立替払いをしてもらう事になります。

ですから入居審査では、その親類の収入状況が重視される傾向があります。

ですから親類が無職の状態ですと、入居審査で落とされる確率が高くなります。

また親類の収入が不安定ですと、落とされる可能性があります。

もちろん親類の収入状況が良好なら、審査には通りやすくなります。

ところがクレジットカードで家賃の支払いが可能な物件なら、わざわざ親類に相談しなくても、入居できる事が多いです。

信用面は問題ないと見なされるからです。

そもそもクレジットカードを保有しているなら、すでに金融機関の審査には通っています。

という事は、ある程度は返済能力がある人物だと見なされる訳です。

滞納のリスクが低いので、カード払いが可能な物件なら、親類への相談が不要な事も多いです。

保証会社を利用している賃貸物件

また賃貸会社によっては、保証会社を活用している場合があります。

いわゆる保証料がある物件です。

保証会社は、万が一の滞納があった時のサポートが特徴的です。

もしも入居者が家賃を滞納した時は、一旦は保証会社が立て替え払いを行います。

もちろん滞納した分は、入居者に請求が行く訳です。

ですから保証会社は、家賃回収の督促なども行っています。

また保証会社に加入する物件は、敷金に関する特徴があります。

たいていは敷金不要です。

というのも保証会社は、家賃に関する保証だけを行うのではなく、原状回復も行ってくれます。

退去した後の現状復帰なども、保証会社が担当してくれるので、賃貸会社への敷金が不要な物件が多いです。

その代わり入居者としては、保証料は毎月支払い続ける事になります。

また保証会社がある物件は、入居審査はあります。

賃貸住宅の会社が審査を行うのではなく、保証会社が審査を行い、特に問題なければ入居できる訳です。

収入や貯蓄額が一定以上なら相談不要になる物件

それと一部の住宅は、一定以上の収入や貯蓄があれば、親類に相談しなくても入居できます。

具体的には、安定収入は必要です。

その収入の月額が、家賃の4倍程度の人物なら、親類への相談不要で入居できます。

それぐらいの収入があれば、滞納になるリスクは低いと見なされるからです。

もしくは貯蓄額が一定以上の数字なら、入居できます。

例えば家賃が8万の物件で、貯金額が800万の人物ならば、特に問題なく入居可能です。

家賃の100倍の貯蓄額がある状態なら、親類に相談しなくても入居できる訳です。

ある程度の貯金があれば、滞納する確率も低いと判断されるからです。

ちなみに収入や貯金の条件を満たしていれば、初期費用も不要になります。

一般的な賃貸物件ですと、仲介手数料や礼金などを支払う事も多いですが、多くの貯金があればそれも不要です。

まとめ

不動産の物件によっては、保証人不要で入居できる事はあります。

主に保証料がある物件や、クレジットカードで家賃の支払いが可能な住宅なら、親類に相談しなくても入居可能です。

基本的には、家賃が滞納になる可能性は低いと見なされれば、問題なく借りる事ができます。

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